ホーム>外断熱について　国内外断熱の歴史

オレンジの文字は国内の出来事・ブルーの文字は国際的な出来事を表しています。

1957年 (昭和32年)

ドイツで湿式外断熱工法（WDVS）が開発される

1960年頃 (昭和35年)

ドイツ式湿式外断熱工法が日本に持ち込まれる

1969年(昭和44年)

北米に湿式外断熱工法（EIFS）が持ち込まれる

1973年10月
～1974年1月
(昭和48～49年)

オイルショック
第４次中東戦争の影響を受け、ペルシャ湾岸産油国が 原油公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ 翌年には、11.65ドルへ引き上げる発表をした。

1980年(昭和55年)

1979年の省エネ法制定を受け旧省エネルギー基準を「努力義務」化

1985年 (昭和60年)

ワイベックス湿式外断熱工法完成　
モルタル層15mmにて防火認定を取得する。

1994年(平成6年)

ＥＶ外断熱工法完成
不燃材で構成された通気工法。

2000年頃(平成10年)

アメリカ式湿式外断熱工法が日本に持ち込まれる

1992年6月(平成4年)

気候変動に関する国際連合枠組条約
リオ・デ・ジャネイロにて１５５ヵ国が署名 地球温暖化が国際的に認知される。

1992年(平成4年)

省エネルギー基準の全面改正 （新省エネルギー基準：等級３)

1997年12月(平成9年)

気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書
京都にて温室効果ガスの削減率を1990年を基準として先進各国別に定め、 共同で約束期間内に目標値を達成することが定められた。

1999年2月(平成11年)

「いい家」が欲しい。」松井修三（著）が発刊される
後、ベストセラーとなり木造外張り断熱工法のすばらしさを世の中に広める。

1999年6月(平成11年)

「日本のマンションに潜む史上最大のミステイク！」赤池 学、金谷 年展、江本 央 (共著) が発刊される
内断熱工法を逆断熱と呼び、四半世紀もこの工法で建物を造り続けてきた
日本を”世界の非常識”と批判。その非常識がもたらした、結露から生じる健康被害、省エネ性能の悪さ、先進各国と比べて建物の寿命の低さを指摘。
センセーショナルな内容が話題となった。

1999年(平成11年)

省エネルギー基準の全面改正 （次世代省エネルギー基準：等級４)

2000年5月(平成12年)

発泡プラスチック系断熱材を用いた外断熱が法的可能に
建築基準法が仕様規定から性能規定に改正された際に、国際整合の観点から、日本建築行政会議（JCBO）により全国の主事に通知された。
「耐火構造の外壁に木材、外断熱材等を施す場合の取り扱い」
この通知は主要構造部が平成12年建告第1399号（耐火構造の構造方法を定める件）に定められている構造方法であれば、その表面材に不燃系の断熱材の他に有機系の断熱材（製品JIS製品（JIS A 9511）である発泡プラスチック等）を用いた外断熱を行うことが可能であるとした。もっと詳しく　　　　「建築物の防火避難規定の解説」

2009年4月(平成21年)

エネルギー使用の合理化に関する法律（改正省エネ法）を施行
（一部は平成22年から）